海外で高額医療費が発生！？対処法を4パターンに分けて解説！
「海外って医療費が高いって聞いたけど本当かな？」
「高額な医療費を請求されたら、どうしたらいいんだろう？」
今回は、日本と比較して高額になりがちな海外の医療費について解説します。
具体的には、
- ・【重要】パターン別、高額な医療費が発生した時の4つの対処法
- ・こんなに違う！日本と比べて海外での医療費が高い理由とは？
- ・医療費の一部払い戻しが受けられる？海外療養費制度とは？
などを書いていきます。
海外の医療費は日本と比べて高額なことが多いです。
当社の事例でも医療機関から100万円を超える請求が発生したこともありました。
今回はそういった海外の医療費事情や、高額な請求の一部払い戻しが可能な海外療養費制度や申請方法、クレジットカード付帯の海外旅行保険についても解説します。
備えのない状態で高額な医療費が発生すると、大きな負担になってしまいます。
そうならないように事前に対策を立てておきましょう。
目次
1.【重要】パターン別海外で医療費が発生した時の４つの対処法
海外旅行で医療費が発生したときは、「帰国する前か」「海外旅行保険に入っているかどうか」で必要な対応が変わります。
ここでは、「帰国前後」「海外旅行保険への加入有無」の２つの観点から４パターンに分けて対処法を解説します。
どのパターンに該当するか以下のチャートに従って確認して、当てはまったパターンのところだけ読んでもらえればOKです。
1-1.パターンA：帰国後で、海外旅行保険に入っていた場合
海外旅行保険に加入していれば、帰国後であっても一定期間内なら保険金を請求できる場合があります。
必要な書類がすべて揃っているか確認し、もし不足しているものがあれば、受診した現地の病院から書類を取り寄せる必要があります。
具体的には以下のような書類が必要となります。
- ・医療費の領収書またはレシート（原本）
- ・病院または医師の診断書（原本） など
なお、どんな書類が必要になるかは保険会社によって異なりますので、請求前に「何の書類が必要か」を必ず確認しましょう。
1-2.パターンB：帰国後で、海外旅行保険に入っていなかった場合
海外旅行保険に加入していない場合は、各健康保険組合（国民健康保険、船員保険、国家公務員共済組合などを含む）が用意している「海外療養費制度」（詳細はこちらで解説しています）が利用できる可能性があります。
申請の際に必要な以下の書類を集めておきましょう。
- ・診療内容明細書（歯科の場合は「歯科診療内容明細書」）
- ・領収明細書
- ・医療費の領収書（原本）
-
・受診者の海外渡航期間がわかる書類
例：パスポートのコピー（出入国スタンプページ）、航空券のコピー（eチケット控え等）など
特に「診療内容明細書」「領収明細書」などは、担当医師が直接記入する必要がありますので、現地の病院から書類を取り寄せて申請の準備をしましょう。
また、これら以外にも、書類が必要な場合があります。
申請前に、申請先の全国保険協会や健康保険組合などに確認してください。
1-3.パターンC：帰国前で、海外旅行保険に入っている場合
海外旅行保険に加入している場合、帰国する前に次の書類を集めておきましょう。
- ・医療費の領収書またはレシート（原本）
- ・病院または医師の診断書（原本） など
- 注：必要な書類は保険会社によって異なります。必ず保険会社に確認するようにしてください。
これらの書類は、帰国後、保険会社への保険金請求に必要になります。
集めた後も、無くさないように大切に保管しておきましょう。
1-4.パターンD：帰国前で、海外旅行保険に入っていない場合
海外旅行保険に加入していない場合、各健康保険組合（国民健康保険、船員保険、国家公務員共済組合などを含む）が用意している「海外療養費制度」（詳細はこちらで解説しています）が利用できる可能性があります。
申請の際に必要な書類が手元にあるか確認しましょう。
- ・診療内容明細書（歯科の場合は「歯科診療内容明細書」）
- ・領収明細書
- ・医療費の領収書（原本）
-
・受診者の海外渡航期間がわかる書類
例：パスポートのコピー（出入国スタンプページ）、航空券のコピー（eチケット控え等）など
なお、「診療内容明細書」「領収明細書」などは、担当医師が直接記入する必要があります。
持っていない場合は、診察を受けた病院に行って書類をもらうようにしましょう。
2.こんなに違う！日本と比べて海外での医療費が高い理由とは？
日本では、健康保険制度に加入していれば自己負担額が少なく済みます。
しかし、海外では、
- ・自由診療で病院が医療費を決める
- ・治療方法が日本とは違う
このようなケースも多いため、医療費が日本よりも高くなることもあります。
場合によっては数百万～数千万円の医療費がかかることも。
特にアメリカやハワイの医療費は日本に比べて非常に高額になっており、入院した場合、室料だけで1日約2千～3千ドル（約29万円～約44万円※1）かかることもあります※2。
※1：1ドル＝約146円で換算（2023年8月30日現在）
※2：在ニューヨーク日本国総領事館
3.実際にあった海外での高額医療費の請求事例3選
ここでは、実際にあった高額医療費の請求事例をご紹介します。
【事例1】
アメリカ：スノーボートで転倒し、股関節や腰を打撲した。現地での治療費用・入院費用・救援者費用が発生。
（発生した費用：治療費用 約967万円・救援者費用 約10万円）
こちらの事例は被害としては打撲ではありますが、合計で1,000万円に迫る費用が発生しています。
こういった事例からも、アメリカは日本と比較すると、かなり高額な費用が発生しやすいと言えるでしょう。
【事例2】
スイス：山でハイキング中に倒れ、ヘリコプターで病院に搬送された。急性心筋梗塞と診断されて入院。現地の治療費用・入院費用・救援者費用が発生。
（発生した費用：治療費用 約450万円・救援者費用 約14万円）
こちらの事例は重病ということもあり、治療費用が450万円と高額になっています。また、上記2つの事例のように、治療費用だけではなく、「救援者費用（事例１：日本から近親者が駆け付けた費用、事例２：発病現場までヘリコプターでの救援費用）」といった、治療以外の費用が発生する可能性がある点も注意が必要です。
【事例3】
スペイン：クルーズ旅行中に喉の痛み・発熱の症状があり、病院で受診。治療費用が発生。
（発生した費用：約67万円）
こちらは重大な事故や重篤な症状ではなく「喉の痛み・発熱」ですが、それでも約67万円の費用が発生しています。
（エイチ・エス損保調べ）
4.医療費の一部が補償される？海外療養費制度とは？
海外で医療費が発生した場合に使える「海外療養費制度」というものがあります。
これは、海外滞在中に急な病気やケガなどによって現地の病院を受診した場合、加入している健康保険組合などから、海外で実際に支払った医療費の一部が補償される制度です。
ただし、当制度では、日本基準で医療費が算定され、かつ自己負担額（原則3割）を差し引かれて支給されます。
そのため、自由診療の範囲が広い国で治療を受けると、実際に支払った金額を下回る補償額となる場合があります。
- 例）
- ・（A）海外で実際に支払った医療費が15万円
- ・（B）日本基準で算定された医療費が10万円
- ・（C）海外療養費制度で補償される費用＝（B）の7割＝7万円
その他にも、インプラントなど支給対象外となる医療行為があるなど、色々適用条件がありますので、申請前に自分が加入している健康保険組合に確認しましょう。
5.海外療養費制度の申請方法を5ステップで解説！
「海外療養費制度」を利用するには、加入している健康保険組合に申請が必要です。
ここでは、当制度の申請手続きについて5ステップで解説します。
なお、申請手続きは健康保険組合によって異なりますので、必ず申請前に自分が加入している健康保険組合に確認するようにしてください。
5-1.発生した損失が給付の範囲内か確認する
海外療養費制度では、必ずしもすべての治療に対して支給されるわけではありません。
- ・日本では保険適用とならない医療行為（美容整形手術やインプラントなど）を受けた場合
- ・日本では保険適用とならない薬などを使用した場合
- ・治療目的で海外渡航して治療を受けた場合
などといった場合は支給の対象外となります。
申請前に自分が受けた医療が支給対象となるか確認することをオススメします。
5-2.海外療養費支給申請書を用意する
次に、支給申請書を用意しましょう。
支給申請書のフォーマットは、健康保険組合によって異なります。
自分が加入している健康保険組合のWEBサイトなどからダウンロードしましょう。
5-3.必要な書類を準備する
支給申請書と一緒に、次の書類などを提出する必要があります。
- ・診療内容明細書（歯科の場合は「歯科診療内容明細書」）※
- ・領収明細書※
- ・医療費の領収書原本※
- ・海外の医療機関への照会についての同意書
- ・海外渡航の証明（パスポートや航空券のコピー） など
- ※これらの書類に関しては、翻訳文を付けて提出しなければならないこともあります。
必要な書類は、健康保険組合や国民健康保険によって異なります。
必ず自分が加入している健康保険組合などに確認してください。
また、診療内容明細書や領収明細書、領収書など、現地の医療機関で取得しなければならないものもあります。取得を忘れていた場合は、必ず医療機関に送ってもらうよう依頼しましょう。
5-4.準備した書類を郵送する
必要な書類が準備出来たら、申請書も含めてすべて健康保険組合に郵送しましょう。
組合によっては、郵送先が自分の加入している支部ではなく、特定の支部に指定されていることもあります。
郵送する前に送り先をしっかり確認しましょう。
5-5.対象の額が給付される
書類の郵送後、組合側で審査を行い、支給対象となれば決定された支給額が振り込まれます。
なお、郵送から実際の振込までの期間は、数週間～数か月と組合によって異なります。
6.クレジットカード付帯の海外旅行保険で医療費は補償されるのか？
クレジットカード付帯の海外旅行保険に加入している場合、海外旅行中にかかった医療費が補償されます。
ただし、クレジットカード付帯の海外旅行保険の場合、医療費に対する保険金額が数百万円程度しか設定されていないこともあります。
その場合、発生した医療費によっては、支払われる保険金よりも実際の医療費が上回り、自己負担が発生する恐れがあります。
補償内容や保険金額はクレジットカードによって異なりますので、1度自分のクレジットカードの補償内容などを確認することをオススメします。
また「クレジットカードに海外旅行保険が付いてるのは知ってるけど、よくわからないな…」という場合は、以下の記事にてわかりやすく解説しているのでチェックしてみてください。
7.【疑問】海外療養費制度と海外旅行保険は併用できる？
海外旅行保険に加入している場合でも、海外療養費制度で保険金の請求ができます。
保険金の支払いがあった上で、自己負担となってしまった金額を補う形で併用するといいでしょう。
ただし、海外旅行保険の保険金を請求するときは、海外療養費制度も申請する旨を保険会社やカード会社に伝えましょう。
逆に、全国保険協会や健康保険組合に海外療養費制度の申請をするときは、海外旅行保険の保険金も請求する旨を伝えましょう。
8.海外の医療費は高額！〇〇で備えを万全にしよう！
海外は日本と違い、自由診療となる範囲が広いため、医療費が高額になる場合があります。
また、「海外療養費制度」もありますが、日本の医療費基準で支払額が算出かつ3割は自己負担のため、補償額が支払った医療費よりも少額になります。
上記の場合だと、金額に関わらず自己負担が発生してしまいますが、「海外旅行保険」に加入すればそのリスクを下げることができます。
全ての治療が対象となるわけではありませんが、補償対象の治療の場合、海外療養費制度では補償されない費用も補償の対象となることがあります。
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